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外部研究資金・塾内助成

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博士課程学生研究支援プログラム

博士課程学生研究支援プログラムについて

平成20年(2008年)制定。
 
正式名称:
慶應義塾大学博士課程学生研究支援プログラム(全塾選抜枠・研究科推薦枠)
 
博士課程学生研究プログラムは「全塾選抜枠」、および「研究科推薦枠」により構成されております。この研究補助は基礎研究や萌芽的研究など、他の研究費補助では認知されにくいが重要な研究に挑戦している博士課程の学生の研究費を補助するものです。下記により、申請を受け付けます。

博士課程学生研究支援プログラム(全塾選抜枠)の申請について

平成29年度分について、下記のとおり申請を受け付けます。New!

※平成29年度の申請より、従来の「紙媒体による申請」からkeio.jpを利用した「Webによる申請」に変更となりました。
1.申請資格

補助対象期間中に義塾の大学院博士課程在籍の学生(博士課程在学延長者、企業等から派遣される博士課程在籍者も含む)。いわゆるポストドクターや修士課程の学生は含めません。現在、留学中および平成29年度中に留学休学予定(6ヶ月以上の海外長期滞在含む)の
ある学生は申請できません。(海外滞在中の研究費には支出できません。
申請者は博士課程在籍の学生です。申請書に指導教員の推薦状を添えて申請していただきます。(「推薦状」は申請時にkeio.jp上でアップロードしていただきます)
対象となる研究科:文学、経済学、法学、社会学、商学、医学、理工学、政策・メディア、健康マネジメント、薬学、経営管理、システムデザイン・マネジメント、メディアデザインの各研究科

※本プログラムとしては併給に制限はありませんが、日本学術振興会特別研究員、研究員(研究資金が支給されている研究員)など、併給不可の資金があります。併給不可であるかどうかは、必ず相手先(資金元)に確認してください。
 併給不可の資金が発覚した場合には、辞退していただくとともに補助額全額を返金していただくことになります。

※平成27年度より、研究科推薦枠との併願は不可となりました。

※ご不明な点は、学術研究支援本部担当にお問い合わせください。

2.募集分野

人文社会系、理工系、医薬系のうち該当する系を選択し、申請書に記載してください。

3.補助額

研究内容により適当な額(1件1年度あたり、人文社会系20万円以上200万円程度まで、理工系・医薬系は50万円以上200万円まで)。

(平成28年度は42件の応募があり14件が採択されました。採択、助成額は審査委員会にて審査されます。)

4.研究期間

平成29年4月1日~平成30年3月31日

※数年次にわたり補助申請をする場合、継続期間は2年以内とします。

※研究期間は平成30年3月31日までですが、3月は精算期間と致しますので、2月下旬までに経費の使用は終え、残額は返納していただきます。翌年度に持ち越すことは出来ません。

5.申請期間

平成29年3月1日(水)9:00 ~ 4月18日(火)13:00締切
①平成29年3月1日申請開始: 平成29年3月1日現在、博士課程在籍者が対象(※)
②平成29年4月1日申請開始: 平成29年4月1日入学(進級)予定者

(※)なお、
平成29年3月に義塾大学院博士課程卒業(離籍者含む)は申請不可


6.申請方法(Webによる申請)
 ・申請期間内にkeio.jp(https://login.keio.jp)にログインして申請してください。
  keio.jpアプリケーションのメニューから「研究」 → 「塾内研究助成Webシステム」を選択
 ・申請手順のマニュアル⇒塾内助成WEBシステムマニュアル
  申請手順のマニュアルはWeb申請システムのトップ画面にも掲載します。
 ※ID・パスワード等、keio.jpに関するご不明な点は、help@keio.jpまたは各地区ITC窓口までお問合せください。
 (※keio.jpによるWeb申請は、IDとパスワードが必要です。 IDとパスワードをお持ちでない場合には、事前設定に時間を要しますので、申請希望者は早めに各地区ITC窓口で確認の上、手続きをしてください)
  
  


 

7.補助決定通知

委員会による審査後、6月末を目処に申請者に通知する予定です。その際、申請額と補助決定額に変更のあった申請者には補助決定額に対する支出内訳をWeb上にて再登録していただきます。 詳細は補助決定通知にてご案内いたします

[注]
  1. 研究計画には、本助成終了時の達成目標を明示していただきます。指導教員とよく相談して具体的な目標設定を行ってください。例としては、博士号の取得などがあります。
  2. 一申請において、複数の学生名で申請することも可能です。ただし、1件あたりの上限額は変動しませんのでご了承願います。
  3. 数年次にわたり補助申請をする場合、継続期間は2年以内とします。次年度も希望される場合は、初年度の申請書に必ず次年度の計画も明記してください。複数年にわたる研究計画であっても申請額は申請年度1年分について記入してください。なお、継続申請であっても、必ずしも採択されるとは限りません。また、今年度の残額を翌年度に持ち越すことは出来ません。
  4. 平成29年度に申請資格を失った場合には、その年度の本助成金は辞退して頂きます。
  5. 100万円以上の備品を購入する場合や1発注が税込み100万円以上の取引きとなる場合には、価格(消費税込。値引きがある場合には、その金額を含む)の明示された見積書1通を申請時に提出して下さい。研究経費積算の妥当性の確認に使用します。
  6. 機器備品費(原則として耐用年数1年以上で、一点または一組の価格(パソコン等の場合、購入時の周辺機器を含んだ一式の価格)が税込20万円以上の物品)は、補助金の所要経費全体の70%以下としてください。
  7. 研究補助を受けた方は、結果を報告していただきます。また、研究成果を社会的に評価を得ている学会・学術誌・学術書に発表してください。その際、同研究が「博士課程学生研究支援プログラム」の補助を受けて行われたことを脚注等において明記してください。
  8. 指導教員は、経費支出管理責任者になっていただき、事故等の場合に対象となる学生とともに経費支出について連帯して責任を負っていただくこともありますので予めご了解のほどお願いします。
  9. 助成金は平成29年度については、平成29年7月末頃までに振込予定です。助成金の管理は経費支出管理責任者となる指導教員の指導の下適切に行ってください。平成30年2月末で使用を終え、残金は返納していただきます。翌年度に持ち越すことは出来ません。また、支払い手続きは原則として公的資金に則るのではなく、義塾経常費の支出基準を適用しますが、詳細は採択者宛に送付する遂行要領を参照してください。
  10. 補助の対象とならない主な費用は次のとおりです。次に記載したもの以外でも支出不可の経費がありますので、事前にお問合せください。
    • 指導教員の国内外の旅費
    • 自宅⇔研究活動拠点(在籍)キャンパスの移動に掛かる交通費
    • タクシー代、レンタカー代
    • 外国居住者の招聘旅費
    • 建物等施設に関する費用(施設の購入、賃貸、修繕等)
    • 塾内で通常備えるべき設備備品を購入するための費用(机、いす、書棚、キャビネット、ホワイトボード、複写機等)
    • 研究補助者への給与や謝金、固定給払い等の月極給与、退職金、ボーナス、その他各種手当
    • 発表を伴わない学会出席のための旅費・参加費
    • 学会の年会費、懇親会費
    • 慶應義塾への支払い(メディアセンター、三田北館ホール、日吉協生館、医学部動物実験センター、医学部中央機器管理部、理工学部中央試験所 等、領収書の発行者が慶應義塾であるもの)
    • 研究に直接関係のない費用(アルコール類、傷害保険、手土産代、名刺、ガイドブック、資格試験、衣類等)
    • 会合費(食事代等)
    • 博士論文に関わる経費(印刷製本費・英文校正費等)
    • 私的使用と区別のつかないもの(電話代、インターネット使用料、通信機能をもつ携帯端末、通信費を含む端末機器等)
    • 年度をまたぐ契約費用(例:刊行物の年間購読料、期間契約のセキュリティ料・ソフトウェア料、使用期限が定められた利用料等)  
    • 機器等の保証料(例:パソコン・機器部品等)  
    • パソコン等の複数台購入

     
  11. 研究経費の支出費目区分は下記を参照してください。
    図書費 学術図書、消耗図書(雑誌・資料等)、マイクロフィルム、レコード、録音テープ、ビデオテープ、CD、DVD、電子辞書等。
    機器備品費 原則として耐用年数1年以上で、一点または一組の価格(パソコン等の場合、購入時の周辺機器を含んだ一式の価格)が税込20万円以上の物品。
    ※学部ないし大学院がその備品を受け入れ、学部ないし大学院の資産として使用する場合は年度末に現物寄付の手続きを取っていただきます(年度内の手続きをお願いします)。申請の段階で、現物寄付について指導教員と検討し、その有無を申請書に記載してください。 
    消耗品費 一点または一組の価格が税込20万円未満の実験用品、研究用器具などのほか、消耗用印刷物、文具類、コンピュータソフト、複写費、現像・焼付代等。
    旅費 申請者および連名者が調査・研究、資料収集、研究発表、研究の打ち合わせなどで出張をする場合に要する費用(交通費・宿泊料)。
    *宿泊料の上限は、慶應義塾の国内出張旅費規程・国外出張に関する規程に準拠すること。
    その他 交通費(近郊交通費)、通信運搬費(送料、郵送料)、電算機使用料、振込手数料、機器修理代など、前述支出費目のいずれにも該当しない費用。
    ※電話代、インターネット使用料は支出対象外。
    ※詳細は、補助決定通知を送付の際にお知らせいたします。

博士課程学生研究支援プログラム(研究科推薦枠)の申請について

平成29年度分について、下記のとおり申請を受け付けます。New!

※平成29年度の申請より、従来の「紙媒体による申請」からkeio.jpを利用した「Webによる申請」に変更となりました。

対象となる研究科:文学、経済学、法学、社会学、商学、医学、理工学、政策・メディア、健康マネジメント、薬学、経営管理、システムデザイン・マネジメント、メディアデザインの各研究科


1.申請資格

補助対象期間中に大学院後期博士課程在籍の学生(博士課程在学延長者、企業などから派遣される博士課程在籍者、医学研究科および薬学研究科薬学専攻は博士課程学生を含みます)。現在留学中および平成29年度中に留学休学予定(6ヶ月以上の海外長期滞在含む)のある学生は申請できません。海外滞在中の研究費には支出できません。

※所属する研究科により、独自に申請条件を設定している場合があります。申請者は必ず所属研究科に確認してから申請してください。
※いわゆるポストドクターや修士課程の学生は申請できません。
※本プログラムとしては併給に制限はありませんが、日本学術振興会特別研究員、研究員(研究資金が支給されている研究員)など、併給不可の資金があります。併給不可であるかどうかは、必ず相手先(資金元)に確認をしてください。
※全塾選抜枠との併願はできません。

※ご不明な点は、学術研究支援本部担当にお問い合わせください。

 2.補助額(各研究科毎の総額の上限)

 文学研究科     260万円、  経済学研究科  160万円、   法学研究科 220万円、
 社会学研究科 160万円、  商学研究科      150万円、   医学研究科   500万円、
 理工学研究科 500万円、  政策・メディア研究科 280万円、
 健康マネジメント研究科150万円、 薬学研究科  160万円
 経営管理研究科  100万円、 システムデザイン・マネジメント研究科 180万円、
  メディアデザイン研究科 180万円
 
※上記補助額は、学生数を参考に算出しています。 
  学生1人当たりの上限額ではありません。各研究科毎の補助総額となります。採択者1件の補助額ではありません。
※なお、本研究費は、学生1人当たり文系20万円以上、医・理系50万円以上です。

※平成28年度は171件の申請があり、88件が採択されました。

 3.研究期間

平成29年4月1日~平成30年3月31日

※研究期間は平成30年3月31日までですが、3月は精算期間と致しますので、2月末日までに経費の使用は終え、残額は返納していただきます。翌年度に持ち越すことは出来ません。

4.申請期間
 平成29年3月1日(水)9:00 ~ 4月18日(火)13:00締切
 ①平成29年3月1日申請開始: 平成29年3月1日現在、博士課程在籍者が対象(※)
 ②平成29年4月1日申請開始: 平成29年4月1日入学(進級)予定者

 (※)なお、
平成29年3月に義塾大学院博士課程卒業(離籍者含む)は申請不可


5.申請方法(Webによる申請)
 ・申請期間内にkeio.jp(https://login.keio.jp)にログインして申請してください。
  keio.jpアプリケーションのメニューから「研究」 → 「塾内研究助成Webシステム」を選択
 ・申請手順のマニュアル⇒塾内助成WEBシステムマニュアル
  申請手順のマニュアルはWeb申請システムのトップ画面にも掲載します。
 ※ID・パスワード等、keio.jpに関するご不明な点は、help@keio.jpまたは各地区ITC窓口までお問合せください。
 (※keio.jpによるWeb申請は、IDとパスワードが必要です。 IDとパスワードをお持ちでない場合には、事前設定に時間を要しますので、申請希望者は早めに各地区ITC窓口で確認の上、手続きをしてください)






 

6.研究科内での選考

4月18日(火)までにWeb申請が完了した申請データを各研究科へお送りします。研究科内で選考を行い、優先順位を付していただき、5月19日(金)15:00までにその結果を学術研究支援本部担当までご提出願います。

8.補助決定通知

博士課程学生研究支援プログラム委員会での審議を経て、6月末を目処に申請者に通知する予定です。その際、申請額と補助決定額に変更のあった申請者には補助決定額に対する支出内訳をWeb上にて再登録していただきます。 詳細は補助決定通知にてご案内いたします

[注]
  1. 数年次にわたり補助申請をする場合、継続期間は3年以内とします。次年度も希望される場合は、初年度の申請書に必ず次年度の計画も明記してください。複数年にわたる研究計画であっても申請額は申請年度1年分について記入してください。なお、継続申請であっても、必ずしも採択されるとは限りません。また、今年度の残額を翌年度に持ち越すことはできません。平成28年度採択されたもので、平成29年度の研究課題が異なる場合は、○年計画1年目としてください。
  2. 平成29年度に申請資格を失った場合には、その年度の本助成金は辞退して頂きます。
  3. 100万円以上の備品を購入する場合や1発注が税込み100万円以上の取引きとなる場合には、価格(消費税込。値引きがある場合には、その金額を含む)の明示された見積書1通を申請時に提出して下さい。研究経費積算の妥当性の確認に使用します。 (「見積書」は、申請時にkeio.jp上でアップロードしていただきます)
  4. 機器備品費(原則として耐用年数1年以上で、一点または一組の価格(パソコン等の場合、購入時の周辺機器を含んだ一式の価格)が税込20万円以上の物品)は、補助金の所要経費全体の70%以下としてください。
  5. 研究補助を受けた方は、結果を報告していただきます。また、研究成果を社会的に評価を得ている学会・学術誌・学術書に発表してください。その際、同研究が「博士課程学生研究支援プログラム」の補助を受けて行われたことを脚注等において明記してください。
  6. 指導教員は、経費支出管理責任者になっていただき、事故等の場合に対象となる学生とともに経費支出について連帯して責任を負っていただくこともありますので予めご了解のほどお願いします。
  7. 助成金は平成29年度については、平成29年7月末頃までに振込予定です。助成金の管理は経費支出管理責任者となる指導教員の指導の下適切に行ってください。平成30年2月末で使用を終え、残金は返納していただきます。翌年度に持ち越すことは出来ません。また、支払い手続きは原則として公的資金に則るのではなく、義塾経常費の支出基準を適用しますが、詳細は採択者宛に送付する遂行要領を参照してください。
  8. 補助の対象とならない主な費用は次のとおりです。次に記載したもの以外でも支出不可の経費がありますので、事前にお問合せください。
    • 指導教員の国内外の旅費
    • 自宅⇔研究活動拠点(在籍)キャンパスの移動に掛かる交通費
    • タクシー代、レンタカー代
    • 外国居住者の招聘旅費
    • 建物等施設に関する費用(施設の購入、賃貸、修繕等)
    • 塾内で通常備えるべき設備備品を購入するための費用(机、いす、書棚、キャビネット、ホワイトボード、複写機等)
    • 研究補助者への給与、謝金、固定給払い等の月極給与、退職金、ボーナス、その他各種手当
    • 発表を伴わない学会出席のための旅費・参加費
    • 学会の年会費、懇親会費
    • 慶應義塾への支払い(メディアセンター、北館ホール、日吉協生館、医学部動物実験センター、医学部中央機器管理部、理工学中央試験所 等、領収書の発行者が慶應義塾であるもの)
    • 研究に直接関係のない費用(アルコール類、傷害保険、手土産代、名刺、ガイドブック、資格試験、衣類等)
    • 会合費(食事代等)
    • 博士論文に関わる経費(印刷製本費・英文校正費等)
    • 私的使用と区別のつかないもの(電話代、インターネット使用料、通信機能をもつ携帯端末、通信費を含む端末機器等)
    • 年度をまたぐ契約費用(例:刊行物の年間購読料、期間契約のセキュリティ料・ソフトウェア料、使用期限が定められた利用料等)
    • パソコン等の複数台購入

  9. 研究経費の支出費目区分は下記を参照してください。  
    図書費 学術図書、消耗図書(雑誌・資料等)、マイクロフィルム、レコード、録音テープ、ビデオテープ、CD、DVD、電子辞書等。
    機器備品費 原則として耐用年数1年以上で、一点または一組の価格(パソコン等の場合、購入時の周辺機器を含んだ一式の価格)が税込20万円以上の物品。
    ※学部ないし大学院がその備品を受け入れ、学部ないし大学院の資産として使用する場合は年度末に現物寄付の手続きを取っていただきます(年度内の手続きをお願いします)。申請の段階で、現物寄付について指導教員と検討し、その有無を申請書に記載してください。  
    消耗品費 一点または一組の価格が税込20万円未満の実験用品、研究用器具などのほか、消耗用印刷物、文具類、コンピュータソフト、複写費、現像・焼付代等。
    旅費 申請者が調査・研究、資料収集、研究発表、研究の打ち合わせなどで出張をする場合に要する費用(交通費・宿泊料)。
    *宿泊料の上限は、慶應義塾の国内出張旅費規程・国外出張に関する規程に準拠すること。
    その他 交通費(近郊交通費)、通信運搬費(送料。郵送料)、電算機使用料、振込手数料、機器修理代など、前述支出費目のいずれにも該当しない費用。
    ※電話代、インターネット使用料は支出対象外
    ※詳細は補助決定通知を送付の際にお知らせいたします。
      遂行要領は、変更箇所もありますので必ず当該年度版を参照してください。

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